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マンションリフォーム

専有部に限定されるマンションのリフォームは、内装・設備でいかに住環境の見直しが図れるかがポイントとなります。
デザインと品質を両立させたトーケンリフォームでは、マンションリフォームのための技術やノウハウも豊富にあります。

マンションリフォームのポイント

●水廻りリフォーム

キッチンのリフォーム
同じ位置でのキッチンの変更は比較的容易にできますが、キッチンを移動する場合は、配管スペースを確保する必要があり、排煙ダクトの位置の変更は難しい場合があります。
配管の状況は竣工図などで事前に確認することが必要になります。又、今人気のIHクッキングヒーターは、ガス器具からの取り替えは可能ですが、200Vの電圧が必要になり、電機の契約アンペア数を増やす必要がある可能性があります。ただし、マンションの全体容量によっては制限があるため、管理規約の確認が必要です。
トイレ、洗面所、バスルームのリフォーム
キッチンと同じように、同じ位置での機器の取り替えは可能です。しかし、位置を移動する場合は、排水管や排気ダクトの位置の変更に注意が必要となります。
排水の勾配がとれず水の流れが悪くなったり、排気がうまくいかなかったりといった問題がでてくる可能性があるからです。 竣工図などで事前に配管の状況を確認することが必要となります。古いマンションで図面がない場合は、解体時のチェックが必要です。

●間取り変更、内装リフォーム

間取り変更
マンションは、鉄筋コンクリート造(RC造)と鉄骨鉄筋コンクリート造(SRC造)に大別され、柱と梁で建物を支える「ラーメン構造」のものが一般的です。
この場合は、柱と梁以外は部屋の間仕切り壁の移動も可能な為、ほぼ自由な間取り変更が可能です。
これに対し、中低層マンションのRC造で用いられる、壁と床で建物を支える「壁式構造」の場合は、構造壁の撤去ができない為、間取り変更に制限があります。
内装リフォーム
内装の変更で一番気をつけなければならないのは、リビングや洋室の床の変更です。特にカーペットや畳からフローリングに変更する場合は、管理規約によりできない場合や、フローリングの遮音性能が定められている場合があります。
管理規約を事前に確認することが必要となります。
他の壁材や天井材、トイレや洗面所の床材、室内ドアの取り替えなどは一般的に自由にできます。
●スケルトンリフォーム

老朽化したマンションや購入した中古マンションを全面的にリフォームする場合に、専有部分の床、壁、天井を全て撤去し、コンクリートの“ハコ”の状態にしてライフスタイルに合わせて間取りから全て変更することを“スケルトンリフォーム”といいます。
設備機器から配管・ 配線・断熱材に至るまで全て取り替えることができる為、耐久性もアップし、ほぼ新築に近い仕上がりが人気です。 ただし、古いマンションの場合は、水まわりの移動ができなかったり、壁式構造の場合は、壁が外せなかったりする為、プランの自由度は低くなります。

マンションリフォームの注意点

戸建と違い、マンションリフォームには、さまざまな制約があります。マンションリフォームをお考えの方は、以下のポイントにご注意ください。

●リフォームの可能範囲
マンションは1つの建物の中で複数の所有権を認めているために、区分所有権の及ぶ『専有部分』とそれ以外の『共用部分』に分かれます。
このうち手を加えることが可能なのは『専有部分』ですが、全てのリフォームが出来るわけではありません。マンションでは規模、構造、立地に応じた管理規約が定められています。
規約によってはリフォームに関し、可能な工事内容や禁止事項を明示している場合がありますので必ず確認するようにして下さい。
●共用部分の改造は不可
躯体、共用配管、配線、共用スペースといったマンション全体に関わる共用部分には手を加えることが出来ません。
躯体とは建物の主要構造部分のことであり、柱、梁、壁、床、天井など、コンクリートなどでできている部分を指します。配管、配線のうち専有部分内にある枝管、支線は専有部分となり、パイプスペース内にある縦配管は共用部分となります。

マンションリフォームに関する法律と規約

●区分所有法
正式には「建物の区分所有等に関する法律」のことで、一般に「マンション法」とも呼ばれています。マンションで区分所有者(住戸人)が共同生活をおくるためのルールをまとめた法律です。専有部分(個人の所有権が確立している部分で、一般的には、玄関の内側からベランダの手前までの部屋内部)と共用部分(マンションの所有者全員で所有権を持つ部分。屋根、外壁、廊下、ロビーなど。)についても定められていて、管理組合や管理規約の制定も定められています。
●管理規約
マンションの住戸人によって構成される管理組合が定めた規約です。
マンションで快適に暮らす為のルール、建物の使用などについて定められています。マンションによっては、この管理規約の中で、管理組合への届け出や隣戸の承認の義務づけ、使用できる床材などリフォームに関する制限を設けていますので、リフォームの際には必ず事前に確認することが必要となります。
●使用細則・協定
区分所有法や管理規約に基づき、マンションを利用する上でのルールをまとめたものです。
●消防法・その他
火災を予防し、被害を軽減することを目的とした法律です。
内装材の制限や火災報知器の設置などが定められています。その他には、建築基準法や水道法・ガス事業法・電気事業法などがあります。

以上の法律や規約を確認することから、マンションリフォームはスタートします。

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